こんにちは、今回は難病指定医について解説したいと思います。
専門医をもってなくても取得できるため、この記事で難病指定医についてや取得条件を確認し、ぜひ今のうちに難病指定医を取得しておきましょう。
難病指定医とは
難病とは「難病法」により指定された医療費助成の対象となる病のことです。
難病指定を受けるには国から指定を受けた「難病指定医」および「協力難病指定医」が臨床調査個人票（診断書）を作成することが必要です。
難病指定医と協力難病指定医の違い
難病指定医は、難病指定の新規申請または更新申請の臨床調査個人票（診断書）を作成することができます。
一方、協力難病指定医は更新申請の臨床調査個人票（診断書）のみ作成できます。つまり新規申請はできません。
難病指定医取得要件は
以下の（1）及び（2）の要件を満たした上で、（3）又は（4）のどちらかの要件を満たすこと。
（1） 診断又は治療に5年以上従事した経験を有すること。
（2） 診断書を作成するのに必要な知識と技能を有すること。（3） 厚生労働大臣が定める認定機関が認定する専門医の資格（以下のリストを御確認ください。）を有すること。
厚生労働省が定める認定機関が認定する専門医の資格（令和元年5月改正版）（PDF：95KB）
（4）都道府県知事の行う研修を修了していること。
(1)の要件に関して、臨床研修期間の2年間も含まれるため最短で卒後6年目から取得可能です。
(2),(4)に関しては、これまで各都道府県では難病指定医・協力難病指定医に関する研修を行なっており、その研修に出席し、研修を受けることが必須であったため、指定医取得のハードルは少し高めでした。（とはいっても出席するだけですが）
(3)の専門医に関しては必須ではなく、研修を受けさえすれば指定医を取得することができます。
（新専門医制度における専門医取得要件は下記の記事で解説していますので、参考にしてください）
コロナの時代、研修はオンラインへ
2019年から出現した新型コロナウイルスの流行によって、研修は軒並み中止になり、指定医取得のための研修はオンライン受講することができるようになりました。
例えば、東京都だと、指定医オンライン研修利用届に必要事項を記載し、東京都福祉保健局に郵送、FAX、E-mailで提出すると東京都から「ID」「パスワード」「指定医オンライン研修システムのURL」が送られてきます。
実際にURLにログインするとこのような画面でオンライン研修を受講することになります。
このように難病指定医と協力難病指定では受ける講座が違いますが、難病指定医を受講するほうが無難でしょう。
いくつかの講座に分かれていて、それぞれの講座のスライドを見て、最後のテストに正解すればその講座は履修したことになります。
最後の確認のテストも問題がガラリとかわるわけでもなく、1回目はだめでも2回目にはほぼ受かります。
オンライン研修を修了すると…
無事オンライン研修を修了するとこのような修了証が発行されます。
オンライン講習自体は本気を出せば数時間で修了することができます。
ためになることもあり、よく学んでみることをおすすめします。
Processed with MOLDIV
賞状みたいでなんか嬉しいですね。
Web上で発行されるので、印刷し、必要書類とともに各都道府県の所轄の保健局に郵送します。
1ヶ月程度すると指定医に登録する通知が病院へ届きます。（個人には送られてきません）
Processed with MOLDIV
有効期限など
指定医の有効期間は5年で、5年ごとに研修を受けることが義務づけられていますが、今後もオンライン研修の流れは続くと予想されるため更新が苦痛にはならないと思います。
職場が移動した際にはその都度申請し直す必要があります。
また各県のホームページに指定医の氏名が公表されます。
難病指定医・協力難病指定医は取得すべきか
結論から言うと取っておけば無難です。
後期研修が終わると大学病院の本院などで勤務する以外であれば外来を任されることが多いでしょう。
例を挙げると、呼吸器領域ではサルコイドーシスの患者さんは比較的珍しくありません。重症で全身ステロイド投与が必要であれば難病申請をすることで医療費の助成が受けられます。
（軽症であれば助成は受けられないので申請自体しないことも多いです）
いざと言うときに難病指定医をもっていれば上級医に臨床調査個人票を記載してもらわなくても新規の申請が可能です。
難病指定をもっていると重宝されることもあるかと思います。
せっかくオンライン研修が可能となった今、個人的には難病指定医は取得しておくことをお勧めします。
よもすればワクチンが国民に広く行き渡り感染が下火になった際に、研修会を再開する流れになる可能性もあります。
難病指定医が増えることは、広く見るとやはり患者さんのためになるので、コロナで飲み会が減った医師の方はオンライン研修を受けてみてはいかがでしょうか。
それではまた次の記事で！
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